研究業績一覧

大井方子


2016年04月01日現在


Ⅰ　著書

  1. 2004年 4月、「バブル崩壊前後の出産・子育ての世代間差異」、共著（阿部正浩）、日本経済新聞社発行、太田清・樋口美雄・家計経済研究所編、『女性たちの平成不況　デフレで働き方・暮らしはどう変わったか』第4章、p.117-151（うち担当箇所　p.121-131、11頁）.
  2. 2004年 4月、「変化する労働市場」、共著（篠崎武久、玄田有史）、ミネルヴァ書房発行、植松忠博・小川一夫編、『日本経済論』第7章、p.155-183（うち担当箇所　p.155-166、12頁）.
  3. 2008年 3月、「労働市場における地域差」、単著、日本評論社発行、樋口美雄、財務省財務総合政策研究所編著、『人口減少社会の家族と地域　－ワークライフバランス社会の実現のために』、第2章、p.59-77(19頁).

 

Ⅱ　学術論文

  1. 1995年 3月、「Total Factor Productivityの検証」、単著、修士論文、東京大学.
  2. 1998年 4月、「情報化と賃金格差　－米国の実証研究のサーベイ－」、単著、郵政省郵政研究所発行『郵政研究所月報』1998年4月号No.115、pp.164-172（9頁）.
  3. 1998年10月、「情報化と労働市場」、単著、郵政省郵政研究所発行『郵政研究所月報』1998年10月号No.121、pp.127-137（11頁）.
  4. 1999年 6月、【査読付】「技術革新への対応とホワイトカラーの賃金　－　賃金とパソコン所有の相互関係」、共同執筆（松浦克己）、日本労働研究機構発行『日本労働研究雑誌』1999年6月号No.467、pp.31-45（15頁）.
  5. 1999年12月、「情報化と労働所得、学校教育の関係について：アンケート結果の集計」、単著、郵政省郵政研究所発行『郵政研究所月報』1999年12月号No.135、pp.66-83（18頁).
  6. 2000年 2月、【査読付】「努力は報われるか　－パソコンと賃金、教育の関係－」、共同執筆（松浦克己）、東京大学社会科学研究所発行『社會科學研究』第51巻第2号、pp.115-136（22頁）.
  7. 2003年 3月、【査読付】「女性の就業形態選択に影響するものとしないもの　－転職･退職理由と夫の年収･職業を中心として　－」、共同執筆（松浦克己）、会計検査院発行『会計検査研究』第27号、pp.213-226（14頁）.
  8. 2003年11月、「情報活用能力と賃金格差　－より高度なスキルが要求される社会の到来と賃金プレミアム」、共同執筆（松浦克己）、県立高知短期大学発行『社会科学論集』第85号、pp.77-98（22頁）.
  9. 2005年12月、「数字で見る管理職像の変化：人数、昇進速度、一般職との相対賃金」、単著、労働政策研究・研修機構発行『日本労働研究雑誌』2005年12月号No.545、pp.4-17（14頁）.
  10. 2006年 3月、（依頼論文）「景気及び就業構造の変化と女性の求職行動に関する考察」、単著、県立高知短期大学発行『社会科学論集』第90号、pp.93-111（19頁）.
  11. 2006年 9月、「若者の就業に関する一考察」、単著、国立社会保障・人口問題研究所発行、『季刊・社会保障研究』第42巻第2号 pp.126-136（11頁）．
  12. 2009年 3月、「IT化により求められる能力とその要因：一般職と中間管理職について」、単著、県立高知短期大学発行『社会科学論集』第95号、pp.31-54（24頁）.
  13. 2009年 3月、「IT化への適応とストレス」、単著、県立高知短期大学発行『社会科学論集』第95号、pp.55-83（29頁）.
  14. 2010年 3月、「高知県の雇用情勢、人口流出と今後の展望」、単著、四国銀行キャピタルリサーチ株式会社発行『四銀　経営情報』No.113、pp.1-9（9頁）.
  15. 2013年3月、「進学率の地域格差に関する研究」、単著、高知短期大学発行『社会学論集』第102号、pp.21-40（21頁）.
  16. 2015年3月、「大学進学率の推移に関する考察」、単著、高知短期大学発行『社会科学論集』第106号、pp.1－21（21頁）.

 

ディスカッションペーパー、研究報告書

  1. 2000年11月、「情報化と所得格差と学校教育：JGSSデータを用いて」、単著、東京大学社会科学研究所発行、東京大学社会科学研究所SSJData Archive Research Paper SSJDA-13『SSJﾃﾞｰﾀ･ｱｰｶｲﾌﾞ第4回公開ｾﾐﾅｰ』、ｾﾐﾅｰ記録 p.13-18、配布資料p.104-117
  2. 2001年 9月、「リストラされた人は開業において不利なのか」、単著、東京大学社会科学研究所発行、東京大学社会科学研究所SSJ Data Archive Research Paper SSJDA-17『国民生活金融公庫「新規開業実態調査」の再分析』p.83-95
  3. 2002年 3月、 「情報活用能力と賃金格差　－より高度なスキルが要求される社会の到来と賃金プレミアム」、共同執筆（松浦克己）、社団法人日本リサーチ総合研究所発行『平成13年度内閣府委託調査　情報課と雇用機会等に関する調査報告書』p.83-100（17頁） .(2003年論文）.
  4. 2002年 3月、 「女性の就業形態選択に影響するものとしないもの　－転職･退職理由と夫の年収･職業を中心として　－」、共同執筆（松浦克己）、社団法人日本リサーチ総合研究所発行『平成13年度内閣府委託調査　情報課と雇用機会等に関する調査報告書』p.101-120（20頁） .(2003年論文）.
  5. 2002年 3月、「リストラされた者の開業の成否」、単著、雇用・能力開発機構、財団法人　統計研究会発行『グローバリゼーション下における構造調整と労働市場に関する調査研究報告書』第4章、要約p.ⅲ、本文p.70-85（16頁） .
  6. 2004年2月、「IT化により求められる能力と働き方の変化－一般職と中間管理職への影響－」、単著、雇用・能力開発機構、財団法人 統計研究会発行『経済構造の変化と労働市場に関する調査研究報告書』第10章、要約p.vⅲ-ix、本文p.233-244(12頁）. （2009年論文）
  7. 2005年 3月、「地域別に見た労働市場――労働移動と賃金格差の観点から」共著（玄田有史、篠崎武久）、『経済社会の構造変化と労働市場に関する調査研究報告書』第9章、雇用・能力開発機構、財団法人 統計研究会.
  8. 2006年 3月、「ITへの適応とストレス」、単著、独立行政法人　雇用・能力開発機構、財団法人 統計研究会.発行『雇用の多様化、流動化、高度化などによる労働市場の構造変化への対応策に関する調査研究報告書』第5章、要約p.vⅲ、本文p.133-153(21頁）. （2009年論文）
  9. 2006年 3月、「地域別に見た労働市場　―労働移動と賃金格差の観点から（Ⅱ）」共著（玄田有史、篠崎武久）、独立行政法人 雇用・能力開発機構 / 財団法人 統計研究会 発行『雇用の多様化、流動化、高度化などによる労働市場の構造変化に関する調査研究報告書』第6章要約p.vⅲ、本文p.154-160(7頁）.
  10. 2006年 3月、「資料　若年者の就業意識：「若年層の仕事と生活に関する意識調査」と「青少年の社会的自立に関する意識調査」を用いて」、単著、国立社会保障・人口問題研究所発行『非正規就業の増大に対応した社会保障制度の在り方に関する研究報告書　平成17年度』平成18年度報告書，p.139-146(8頁).
  11. 2007年 3月、「地域移動：雇用ポテンシャルと学歴別新卒移動」、単著、独立行政法人 雇用・能力開発機構 / 財団法人 統計研究会 発行『就業環境と労働市場の持続的改善に向けた政策課題に関する調査研究報告書』第8章.要約pp.ⅸ、pp.136-218(83頁).
  12. 2007年 3月、「ワーキングプア問題－生活保護と最低賃金と国民年金」、単著、国立社会保障・人口問題研究所発行『非正規就業の増大に対応した社会保障制度の在り方に関する研究報告書　平成18年度』、p.69-76(8頁).
  13. 2008年 3月、「若者の就業選択」、単著、国立社会保障・人口問題研究所発行『非正規就業の増大に対応した社会保障制度の在り方に関する研究報告書　平成19年度』、p.93-104(12頁).
  14. 2013年4月、「進学率の地域格差に関する研究：都道府県データを用いて」、単著、京都大学経済研究所発行 Kyoto Institute of Economic Research Discussion Paper 、No.1303、p.1-21（21頁）.

 

Ⅲ　その他


A　小論文

  1. 2002年 4月、「女性の求職意欲喪失問題を考える」、単著、日本労働研究機構発行『日本労働研究雑誌』2002年4月号No.501、pp.22-24.

 

B　座談会

  1. 2002年 9月、「座談会：平成１４年版労働経済白書をめぐって　－最近の雇用・失業の動向とその背景」、出席者：酒光一章、樋口美雄、駿河輝和、日本労働研究機構発行『日本労働研究雑誌』2002 年9月号No.506、p.50-69.

 

C　翻訳

  1. 1999年 3月、「産業組織論ハンドブック第 2章「企業の理論」①」　ホルムストローム,ティロール、単独訳、郵政研究所発行『郵政研究所月報』1999年3月号No.126、pp.101-122. 1989 年Elsevier から発行された"Handbook of Industrial Organization" Ch.2 の１～３節
  2. 2001年 2月、「労働と労使関係のグローバライゼーション　－　ドイツの場合　－」ミヒャエル・フィフィター、共訳(中村民雄）、東京大学社会科学研究所発行『社會科學研究』第52巻第2 号、pp.43-72.
  3. 2001年 2月、「金融の国際化と外国為替投機　－　短期資本移動性と金融危機　－」大瀧雅之、単独訳、東京大学社会科学研究所発行『社會科學研究』第52巻第2号、pp.169-178.

 

D　学会等における報告

  1. 1996年 9月、”Exogeneity of the Technological Shock: Structural VAR Estimation on Macro and Automobile Data”、単著、日本経済学会（旧　理論・計量経済学会）（大阪大学）（Ⅰ論文参照）
  2. 1997年 9月、「内生的成長、R＆Dと市場競争」、単著、日本経済学会（旧　理論・計量経済学会）（早稲田大学）
  3. 1999年 5月15日、「技術革新への対応とホワイトカラーの賃金：賃金とパソコン所有の相互関係」、共著（松浦克己)、日本経済学会（香川大学）（Ⅰ論文参照）
  4. 1999年10月17日、「努力は報われるか：パソコンと賃金、教育の関係」、共著（松浦克己）、日本経済学会（東京大学）（Ⅰ論文参照）
  5. 2000年11月11日、「情報化と所得格差と学校教育：日本版General Social Surveys(JGSS)データを用いて」、単著、日本社会学会（広島国際学院大学）、（Ⅰ研究報告書参照）
  6. 2001年10月 7日、「リストラされた人は開業において不利なのか」、単著、日本経済学会（一橋大学）、（Ⅰ研究報告書参照）
  7. 2002年 5月 、「平成13年度内閣府委託調査「情報化と雇用機会等に関する調査」概要報告、国民生活審議会総合企画部会第4回雇用・人材・情報化委員会（発表者は松浦、大井は同席）、（学術論文[8]「情報活用能力と賃金格差」、学術論文[7]「女性の就業形態選択に影響するものとしないもの」参照）
  8. 2002年10月13日、「情報活用能力と賃金格差－より高度なスキルが要求される社会の到来と賃金プレミアム」、共著（松浦克己）日本経済学会（広島大学）（Ⅰ論文参照）
  9. 2003年 3月18日、「女性の求職意欲喪失者について」、単著、東京大学社会科学研究所月例スタッフセミナー（東京大学）
  10. 2003年11月28日、「「求職意欲喪失」の整理」、単著、関西労働研究会11月セミナー（関西社会経済研究所）
  11. 2004年 2月 6日、「IT化により求められる能力と職務の変化」単著、（統計研究会労働市場委員会）
  12. 2005年 3月 、「コンピュータ機器の職場への導入が精神的緊張に与える影響について」単著、（統計研究会労働市場委員会）
  13. 2005年 4月16日、「バブル崩壊前後の出産・子育ての世代間差異」、共著（阿部正浩）、フェミニスト経済学日本フォーラム（東京学芸大学）
  14. 2006年 9月 1日、「IT化への適応とストレス」単著、（統計研究会労働市場委員会）
  15. 2006年 9月 1日、「地域別に見た労働市場　―労働移動と賃金格差の観点から（Ⅱ）」共著（玄田有史、篠崎武久）（統計研究会労働市場委員会）
  16. 2006年11月24日、「地域の人口移動と労働市場」（関西社会経済研究所　関西労働研究会）
  17. 2006年12月25日、「労働市場における地域格差」（『人口減少、家族・地域社会の変化と就労をめぐる諸問題に関する研究会（財務省財務総合政策研究所））
  18. 2013年3月16日、Abe, Yukiko and Masako Oi, "Regional Variations in College Attendance in Japan," Western Economic Association International, 10th Biennial Pacific Rim Conference, 慶應義塾大学。
  19. 2014年12月20日、「1990年以降の男女計大学進学率の推移とその背景：少子化、雇用環境と高学歴指向」、単著、第3回教育経済・教育政策研究コンファレンス（慶應義塾大学）
  20. 2015年5月24日、「1990年以降の男女計大学進学率の推移とその背景」、単著、日本経済学会2015年度春季大会（新潟大学）。

 

E　学会等における討論者

  1. 2001年11月、第9回労働経済コンファレンス、岡村和明（高知大学）「年功的処遇と雇用」
  2. 2002年10月、日本経済学会、小野浩(Stockholm School of Economics), Madeline Zavodny（米国Occidental College) ”Gender and the Internet”
  3. 2002年10月、日本経済学会、古屋核（大東文化大学）”Effects of Minimum Wage under Fixed Employment Costs and Endogenous Working Hours”
  4. 2003年10月、第10回労働経済東西コンファレンス、山田直志（筑波大学社会工学系）山田哲司（米国ラストガース大学経済学部）曾衛紅（筑波大学国際政治経済学研究科）、「労働者の健康に見る経済構造の変化」
  5. 2004年 6月、日本経済学会、大山昌子（一橋大学）”The Effect of the Cost of Children on Recent Fertility Decline in Japan”
  6. 2004年11月、（財）統計研究会労働市場研究委員会2004年度ミニコンファレンス、櫻井宏二郎（日本政策投資銀行設備投資研究所）「ITと労働需要に関する研究動向」、峰滝和典（富士通総研経済研究所）「技術革新と労働」
  7. 2006年11月10日、（財）統計研究会労働市場研究委員会2006年度ミニコンファレンス、玄田有史（東京大学社会科学研究所）「若者就業問題の未来」
  8. 2009年10月10日、日本経済学会、四方理人（慶應義塾大学先導研究センター）「雇用差別はなぜ起こるか－選別コストと昇進差別－」